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真報連相コーチング協会

真報連相診断士の養成について

報連相診断システムは報連相という見えないものを「見える化」することが目的だということはすでに述べた。

いま、真報連相コーチング協会では真報連相コーチングや診断システムの普及のために育成プログラムを開発中だが、その中から今回は真報連相診断士について紹介したい。

真報連相コーチングではまず正確な診断が無ければコーチングが成立しない。

これは医学の世界に良く似ている。医師は病名を正確に把握した上で原因を追究し治療方法を考える。

真報連相診断士は組織の報連相の現状を診断ツールを用いて測定し、集計し、分析する。

そして、診断結果を診断カルテにまとめ当該組織にフィードバックする。

ここで大事なことは真報連相診断士は真報連相診断システムの知識をいくら増やしても診断スキルが向上しないことだ。

診断するスキルは知識の問題ではなく、使いこなすことが大切である。

従って、真報連相診断士養成プログラムでは実践で、いかに診断スキルを向上することができるかが問われる。

ケースを使用して診断体験することが主体になるが、実際に研修受講生の所属する組織の現状を診断することもカリキュラムの中に入れて行きたい。

より実際的な養成プログラムにしたいと考えている。

 


多くの激励に感謝、感謝

報連相コーチング協会のホームページを公開してから多くの知人、友人から激励をいただいている。

ただ、感謝、感謝である。

皆さんの期待に応えなければならないと身の引き締まる思いの今日この頃。

ところで、報連相というと組織や経営問題と考え勝ちだが、広く社会に転がっている。

二人以上あれば起こる問題だ。年齢は関係なく子供にもあてはまる。

先日、取材で訪れたパンチ佐藤さんは元プロ野球選手だけあってとても勘のいい人だ。

私の話を一通り聞き終えて「これは家族や夫婦にも当てはまりますね」コメントしてくれた。

まったく、パンチさんに言う通りだ。

庭で報連相がよくできていれば、子供は健全に成長する。子供が健全に成長すれば学級崩壊などなくなるだろうことが容易に想像できる。

私は、以前、学校の現場で現在の教育の現状をつぶさに見る機会があった。教師の問題が社会的によく取り上げられるが、家庭の問題を学校に持ち込んでいる生徒の多いことに驚いた。

少し話が脇道にそれてしまったが、人間が生きていく限り報連相問題から離れられないこと、そして、報連相が円滑に行けば社会は明るくなることは間違いないと私には思えるのだが・・・・・。

皆さんのご期待にこたえるためにも真報連相コーチングを社会貢献のツールとして活用してゆきたい。

 


元プロ野球選手パンチ佐藤さん取材で来訪

パンチ佐藤さんが取材で来訪した。佐藤さんといえばプロ野球オリックスで活躍した野球選手だ。現在はタレントとしても活躍している。ある雑誌社のインタビュアーとして真報連相コーチングについて、いろいろ質問を受けた。しかし、約二時間の間に、話題は報連相だけでなく、学校教育の問題、若者の意識の問題、等多岐にわたってあっという間に過ぎてしまった。佐藤さんのテンポの速い話し方はリズム感があり、インタビューを受けていてとても気持ちが良かった。そのときのエピソードを一、二紹介したい。わたくしが組織の盛衰はリーダー次第だと話したところ、野球もまったく同じですとのこと。監督次第で能力以上の力を発揮したり、逆に実力がありながら、結果を残せないことがあるそうだ。真報連相診断システムについてコミュニケーションという見えないものを見える化して客観的に把握する仕組みだと話したところ、自分が現役時代に仕えた仰木監督のマネジメントを教えてくれた。ある有力な選手がスタメンをはずされたので文句を言ったところ、監督は相手の先発投手とそのはずされた選手との対戦成績をすべてデータにして持っていて、君はこんなに打てないでいるとデータに基づき話したところ二の句が告げず、すごすご引き下がったとのこと。パンチさんの話から、改めて見えないものを見える化することの大切さを痛感した。そして、真報連相診断システムの狙いが間違っていなかったことを確信した。


真報連相コーチング協会ホームページの反響

真報連相コーチング協会のホームページを公開してからまだそれほど日がたっていないし検索エンジンにも登録してないなのに多くの方から、もうすでにコンタクトいただいている。改めて報連相の関心の高さを実感している。ある雑誌社からもぜひ取材をさせてほしいとの連絡も入った。これからは真報連相コーチングと真報連相診断システムの普及にますます力を注いでいきたいと意を強くしている。

 これだけIT化がすすみ、情報技術が進化しているのに、いや、進化すればするほど、なぜ報連相は組織の中で問題になるのだろうか? 私は3つの問題意識を持っている。その第一は報連相を受ける側の価値観がばらばらであるから。第二の問題意識は、報連相は単なるコミュニケーションの技術論ではなく組織のなかの文化論であるから。第三の問題意識は、経営者を含む上位職位が情報流を閉塞状態におちいらせているから。

この問題意識が正鵠を得ているのかどうか、真報連相診断システムを通じて検証してゆきたいと思う。

 


真報連相コーチング協会設立まで

真報連相コーチングこぼれ話の第一回目にあたり、どのような経緯で真報連相コーチング生まれたのかを述べておきたい。

遠く長い旅路―真報連相コーチング協会設立まで

私は組織と個人に関心を持ってから、かれこれ40年以上になる。きっかけは二つの大きな出会いからである。

その第一は、元九州大学の故三隅二不二教授との出会いからだった。
当時企業の人事担当者だった私は社内のビジネススクールのようなものを設立すること命じられて、その設立に奔走していた。講師陣を編成するうえで上司から求められていたのは日本を代表する知見をもっている学究を選定することだった。そのころ三隅氏は「新しいリーダーシップ」を上梓しPM理論なる当時としては新しいリーダーシップ論を発表した。私はこの書に最初に触れたときの感動は今でも忘れられない。そして、ぜひ三隅教授にご指導をいただきたいと思い三顧の礼をもって招聘した。教授の提唱するPM理論は組織に業績機能(P)と組織維持機能(M)があり、この二つの機能を極大化するリーダーシップがこれからの経営幹部に求められる。そして、経営幹部のリーダーシップ能力を測定するとともに組織能力を診断するという斬新なアイデアであった。私は理論に共感するのみならず組織で実践的にPM理論を展開したいと考えた。そこで、もっとも業績の低迷している事業部で実施した。診断結果には確信が持てた。

第二の出会いは、時代は下って1990年代。1996年に設立された日本経営品質賞との出会いである。失われた10年といわれている同時代の真っ只中にアメリカから経営品質が日本に紹介された。経営品質とは米国の国家経営品質賞であるマルコムボルドリッジ賞(以下MB賞という)だ。詳細は下記を参照願いたい。趣旨は顧客指向の経営が実現されているかどうかを診断し優秀な企業を国家が表彰する。米国企業再生に一石を投じたといっても過言ではない。それを日本で展開することになり、私自身がかかわったことから経営品質向上活動にのめりこんで行った。このときの充実感は職業人生で最高のものだった。ライフワークが見つかったとすら思った。この活動を約10年続けたのだが、その間に関係した組織は100社近くになる。民間企業だけでなく県や市町村など自治体も含まれる。そして、これらの組織の規模、形態、業種、営利非営利を問わず共通する弱点が存在し、これが克服されず悩み続けていることに気づいたことだった。それは組織のコミュニケーションの問題である。私はこれを「報連相機能不全症」と名づけた。組織にとり血液とも言うべき情報が組織内のいたるところで閉塞状態に陥っていることが分かったのである。そして、この状態が見えないため組織構成員がさまざまな解釈や判断して場当たり的に対応して本質的な解決ができていないことに愕然とした。これが3年前の2008年である。そして、この組織の成人病とも言うべき「報連相機能不全症」の克服を専門的に支援する組織である真報連相コーチング協会の設立につながった。

■三隅二不二氏  出典: フリー百科事典『ウィキペディア(Wikipedia)』

三隅 二不二(みすみ じゅうじ/じふじ、1924年(大正13年)3月21日 - 2002年(平成14年)5月31日)は、日本の心理学者。専攻は社会心理学。文学博士。元九州大学教授、大阪大学名誉教授、筑紫女学園大学・短期大学元学長。財団法人集団力学研究所初代所長。
福岡県出身。クルト・レヴィンによって創始されたグループ・ダイナミックス(集団力学)を日本に紹介し、その普及と発展に力を注いだ。リーダーシップをパフォーマンスとメンテナンスの2つの機能の複合として捉えるPM理論で世界的に知られる。日本グループ・ダイナミックス学会の設立に尽力し、2代目会長に就任。以来、長きに渡って同学会の幹部を務める。また九州大学教育学部教授在任中の1967年(昭和42年)、学界と地元企業の交流の場として集団力学研究所を設立。のちに財団法人として認可され、三隅は1998年(平成10年)まで所長を務める。 この間、大学の内外で「三隅学派」とも言うべき多くの後進を育てた。

■マルコム・ボルドリッジ賞 出典:「WEBLIO辞書」

【英】:The Malcolm Baldrige National Quality Award
アメリカ国家品質賞ともいう。
1980年代、製造業を中心に日本および西独等の海外の企業が市場を席巻し、米国国内に危機感が高まった状況下で、米国の復活のため政府による規制の緩和や税制優遇等により競争原理が全面的に機能するような環境の整備と、企業経営者向けには競争力向上に取り組むように啓蒙活動が行われた。
この活動の中で1987年に当時のマルコム・ボルドリッジ商務長官が中心となり制定した「国家品質改善条例」が、この賞の元になっている。
ボルドリッジ商務長官は条例制定後事故死したが、ボルドリッジ氏の貢献をたたえる意味で1987年に制定された賞の名前が命名された。

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